全米高等教育機関長の意識調査(Gallup社)

原典:Gallup(英語)
報告書:Gallup and Inside Higher Ed College and University Presidents Study(英語)

米国の調査研究会社GallupとInside Higher Edは、米国の高等教育機関長への意識調査を共同で実施し、このほどその結果を公表した。今回の調査は、高等教育が直面する重要なトピックスに対して、学長たちがどう考えているかをオンライン形式で尋ねた。全国4,005の高等教育機関長へ2014年5月後半にアンケート依頼がなされ、801の学長が回答した。

この1年で議論した、あるいは対策を取ったトピックとしての上位には、アクレディテーション再審査(89%)、混合学習(blended learning)(87%)、経費(85%)、産学連携(82%)が挙がった。また、2014年度予算を増額した項目としては、教職員給与が「やや増額」され、学生の獲得、中退予防、学習管理の対策へは予算が「大幅に増額」された大学が多かった。

学長たちが、卒業生の就職に必要な力として「とても重要」と考えるものには、批判的思考(89%)とライティング技術(86%)が多く挙げられた。これに対し、産業界の意見を反映させた学習成果(53%)、学生の専攻と就職先の一致(48%)、教員のコネクション(42%)はあまり重要視されていなかった。しかしながら、批判的思考(40%)やライティング技術(28%)を自学で効果的に教育できていると答えた学長は半数にも満たなかった。

各大学が運営方針として明確な数値目標を持っているかとの問いには、75%が「ある」、17%が「ない」と答えたが、目標があるか「わからない」との回答が7%も見られた。また、特に弱者層に対する目標が設定されているとの回答は全体の63%であった。

大学に点数やランクを付ける制度に対する見解としては、オバマ大統領が提唱している大学レーティング(61%)や既存のカレッジスコアカード(56%)は自学へ悪影響を与えると考える学長は過半数に達し、企業などが発表する全米の大学ランキングが自学の質への好影響が大きいとの回答はわずか5%に留まった。

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