ユネスコが、オンライン教材等の導入の効果を測定するための指標の開発に着手

出典①:UNESCO(英語)
出典②:UNESCO(英語)
出典③:OERu(英語)

ユネスコは、2016年11月15日から16日までユネスコパリ本部にて、オープン教育リソース(Open Educational Resource: 以下、OER)の導入とその効果を測定するための指標開発に向けた専門家会議を開催した。

OERとは、インターネット上等に無料で公開されている動画、音声、文書及び画像ファイル等のオンライン教材を指す。

OERに関しては、現在、オープン教育リソース財団(The Open Educational Resource Foundation)が、ユネスコより財政的な支援を受け、OERuと呼ばれるプラットフォームサイトを開設しており、各提携機関が提供するコースを無料で受講できるほか、有料で、資格の取得に繋がる単位の獲得が可能であるなど、近年注目されているところである。

UNESCOは、2012年にもパリで「世界OER会議」を開催しており、そこで各国の代表者が地域・国レベルでOERの普及に取り組むとする「パリOER宣言」が採択されている。この宣言では、公的資金が投入された教育資源については、一般的に広く公開するように求めており、このことがOER普及への大きな一歩となった。なお、現在第2回世界OER会議に向けた地域内協議が開催されている(本サイト2017/1/5投稿記事)

しかしながら、OERが世界的に普及してきたにも関わらず、その導入の効果を測定する指標がなく、OERが持つ可能性や評価を行う方法がないとの課題が残されていた。

このことから、この度、前述の「パリOER宣言」のフォローアップとして、ユネスコの情報技術教育研究所(IITE)、ユネスコ地域情報センター(CETIC.br)、ユネスコ統計研究所(UIS)等から10名の研究者および利用者を招集し、専門家会議を開催した。

専門家会議では、OERの導入効果測定のための指標をどのように開発すべきかについて議論された他、OERの定義の共有、試行的な指標の発表及び指標開発のためのロードマップ等が提示がされた。

ユネスコは、質の高い教育への普遍的なアクセスは、持続可能な社会経済的発展や異文化間交流の鍵であり、そのため、OERは、あらゆる人々に学習の機会を提供するだけでなく、政策対話、知識の共有、キャパシティ・ビルディングの戦略的機会をも提供する重要なツールともなり得るだろうとしている。

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