紀年法の違いと資格の国際通用性

日本では学位記や卒業証明書等において元号表記が用いられるのが通例ですが、海外でも西暦以外の紀年法が用いられることがあります。一般的でない紀年法が利用されると、当該国以外でその資格を承認する確認手続きが煩雑になりますから、国際通用性にも影響を与えかねません。

特定の国で利用される紀年法

海外では、西暦以外の紀年法を公式に使用している国が複数存在しています。たとえば、タイでは仏暦が利用されています。西暦2019年を仏暦で表すと2562年となります。仏暦と西暦は単に紀元が違うだけですので、仏暦から543年を減ずれば西暦に換算することができます。ただ、1年の始期が異なるため、一律に西暦換算することができない場合もあります。たとえば、サウジアラビアで近年まで採用されていたウンム・アルクラー暦では、西暦2019年は1440年と1441年にまたがります。ですから、月日まで特定できないかぎり、西暦換算はできません。

日本で用いられる元号については、改元で名称が改められ、そこから改めて数えはじめるため、他の紀年法と比べて西暦換算が複雑だと言えるでしょう。

数字の可読性の問題

また、換算に際しては、まずは何年と表されているかを読み取ることが必要になりますが、必ずしもアラビア数字が用いられているわけではありません。たとえば、タイでは上述した仏暦2562年を๒๕๖๒（2562）と表します。タイの証明書を見ても、タイ数字に関する知識がなければ、どこに資格の取得日が記載されているのかさえ把握できないわけです。

同様に、日本の学位記等では元号とともに、漢数字を利用することが多々あります。日本語に精通していない海外の担当者が証明書を読み取る際には、これは大きな障壁となることでしょう。

学生の国際的な移動と資格の国際通用性

学生の国際的な流動性が高まるなか、海外の資格や暦に関する知識を深め、海外資格の正確な読み取りに備えるとともに、日本の資格の国際通用性を高めるためにも、証明書の年表記のあり方や工夫についても議論が進むことが期待されます。

（文責：T. K. ）